歯科会計の広告手法

歯科会計ブログ

2023.05.09ブログ

歯科医院はコンビニ以上に数が多く、同業との競争や生き残りの厳しさが指摘されることから販促・広告の重要性が叫ばれます。しかし、歯科医院の場合には他の業種と違い医療という公共性の強い業種であり、かつ、付加価値の高い業種であるがゆえに販促・広告は歯科医院の特徴を考慮した手法によることが必要です。

コンビニとの広告手法の違いとは？

コンビニ（同一ブランド複数店舗の典型）と歯科医院（異種ブランド単独店舗）では、対顧客（患者）むけの広告手法は異なります。

対顧客（患者）との関係で考えると、コンビニは顧客からのブランド（ローソン、ファミマ等）の認知度が高く、対象者もほぼ全員となるのに対して、歯科医院の場合は、歯科治療の認知度は高いものの個々の歯科医院の認知度は低いのが一般的です。よって、歯科医院の場合には対象となる顧客（患者）を絞り込むこと（歯科治療が必要な患者）が重要な広告活動（絞込み型広告）になります。

具体的には、新規開業時の地域を絞りこんだ開業広告、診療所の看板・電柱広告等の近隣住民を対象にした初診獲得広告、既来院患者（再診、再初診）を対象にした治療予約、リコール等のリピート患者獲得広告です。

治療区分と広告量の関係

歯科医院の広告を支出金額（広告量）と治療内容との関係で考えると、大まかに保険治療は診療所近隣（徒歩圏500メートルから１キロメートル）、自費治療の場合には広域とすることができます。保険治療向けの広告の場合は、地域を絞り込んで長期間実施、自費治療の場合には、治療内容で絞り込んで広域に実施することが必要です。

よって、保険治療の患者さんに対する広告としては地域で絞り込み、広告費が少なく、継続してできる広告が有効であることになります。（開業時の新規開業広告、医院看板、電柱広告、口コミ、HP）

自費治療の場合には、治療内容で絞り込み対象を広くすることが必要ですので、HP、SNS,、大型看板等が有効です。